ケース面接対策の問題/解答例をアップいたします。
ケース面接の対策として、例題と解説を更新しています。フレームワークやケース面接のコツなども学ぶことができますので、ぜひ選考に活かして頂ければ幸いです。
今回は、コンサル内定者からの寄稿記事です。
まずは検討して、解答例をみて参考いただけるといいかと思います。
今回のケース対策テーマ：業界シェア上位のオフィス向けデスク・チェアメーカーの売上向上施策を検討して下さい（5分）
★前提
クライアント：日本国内の業界シェア上位のオフィス向けデスク・チェアメーカー
中期（3~5年）で売上を2割向上させることを目的とする
現役コンサルや戦コン内定者と、『頻出ケース問題』を20問以上公開しています。
ぜひご参考ください。
※就職活動、第二新卒、転職活動など、個別の支援も行っています。
個別支援を希望される場合は、以下のラインからお問合せください！
本来は解答結果から話すべきですが、今回は思考プロセスから記載します。
現状分析
市場の動向
足下を見ると、コロナの影響（巣ごもり/リモートワークの普及）でオフィス家具需要が減少し、市場は縮小傾向にある。
また長期的に見ても、効率性・利便性の観点からリモートワークの普及/定着が見込まれ、市場は縮小の方向性で推移すると考えられる。
提案の方向性検討
方向性としては、
「新規市場を開拓していく」or「既存市場での売上向上を目指す」
のオプションがある。
-前者（新規市場開拓）としては、
オフィス家具需要が低下する中、それと表裏一体的に伸びるリモートワーク用の家具需要を取りに行く方向性も考えられるが、既存の競合に対して自社アセットで競合優位性を築くことは難しく、優先順位は低いと考えられる。
-後者（既存市場の売上向上）だが、
「A販売台数の向上」or「B単価の向上」
のオプションがある。
Bについて、企業（購入者）が購入時に価格（の安さ）を重視することから市場で価格競争が生じている点、既存製品の設計上大きな付加価値を付けにくい点の2点からこの因子へのテコ入れは優先度が低いと考えられる。
よってA（新規市場開拓）を優先課題とし、解決を図る。
※「新規市場」に「新規商品」を売り出すこともオプションとしてはあるが、市場が完全にシュリンクして、成長が全く見込めない訳ではなく、成功確率も不透明なため除外。
課題特定
「変化する購入者（企業）のニーズを満たせていない」ことが、シェアを伸ばしきれっていない大きな原因だと考えられる。
-企業がオフィスに求める価値の変化
「事務処理の場⇒組織強化・知的創造の場」のシフト
・コロナ前
多くの企業にとってオフィスは事務処理の場所であり、その作業に必要なオフィスデスク・チェアについては、購入時の判断基準として「価格」が優先される傾向があった。
・コロナ後
リモートワークの普及/定着により、オフィス需要が低下している。多くの企業がフルリモートではなくハイブリッド型勤務を採用する中、企業は「企業理念の浸透」「社員のモチベーション向上」の場としてのオフィスという認識を強めている。
これは、リモートワークではカバーできないオフィスの機能である、社員間の「高密度な人間関係の形成」「円滑/高密度なコミュニケーションの実現」の機会が減少しているからである。
上記のようなオフィスに対する企業の新しいニーズをカバーするような商品を販売することにより、Aの解決による売上向上を目指す。
施策立案
施策例：円卓型のデスクや動きやすいチェアといった、社員間のコミュニケーションを促進するようなデザインのデスク・チェアを販売する。
（オフィス出勤時の社員間コミュニケーションの密度を高めるようなオフィスチェア・デスクの販売）
その他の検討項目
時間内に考えられなかったとしても、以下の項目は質問される可能性がある（他に検討項目は？など問われる可能性もある）ので、話せるようにしておきましょう
・誰に売るか（オフィス移転/新規開業を行う予定の企業、スタートアップなど）
・どう売るか（デベロッパーや不動産販売会社との連携、オフィス移転支援事業者との提携）
・いくらで売るか（極端に高すぎず、割安感を感じる価格設定）
・売り方は？（家電量販店/展示会、オフィス家具専門のサイトなどリアルとウェブの観点/サブスクやお試しなどの体験を通じて買ってもらうモデル。）
ポイント解説
以下のような回答をした方はいらっしゃいませんか？
オフィスデスク・チェアの市場がリモートワークの普及/定着によって縮小傾向にある一方、リモートワーク用のデスク・チェアの需要が伸びている。この需要に対応して、リモートワーク用デスク・チェアの市場に参入しよう。
この回答では、「リモートワーク用チェア・デスク市場の競合の存在（家庭用チェア・デスクメーカーがメイン）」と「各市場で求められる価値の違い」を踏まえたとき、自社のケイパビリティを以て競合に勝てるのか？という点を注意深く考える必要があるでしょう。
今回のケースのポイントとして、⓵コロナで既存の需要が減っているという点に加え、②新たな（潜在）需要が発生/伸長している点があります。
➀のみの分析でとどまるのではなく、②の可能性はないか？と分析を深堀していく姿勢が重要です。
特にコロナの影響を強く受けた業界/領域に関するケースでは、コロナの影響で消費者の価値観・ニーズはどのように変化したか？、その変化を踏まえた時どのような課題が新しく生じているのか？、逆にどのようなビジネスチャンスが生じているのか？、を把握し、アウトプットに反映させることが強く求められます。
また、コロナによる消費者トレンドの変化を考えるときには、そのトレンドが「時限的なトレンド」（コロナが収束すれば縮小するトレンド）なのか、「持続的なトレンド」（コロナ収束後も継続/拡大するトレンド）なのか、をきちんと分類した上で議論する必要があります。
中長期的な成長戦略を考える場合、時限的なトレンドよりも持続的なトレンドに分析の重心をおいて課題特定・施策立案を行っていく必要があるでしょう。
過去、対策を行った方の内定先事例を記載します。
こう言った難関企業を目指される方は、ぜひご活用ください。
マッキンゼー・アンド・カンパニー
ボストン コンサルティング グループ（BCG）
ベイン・アンド・カンパニー
アクセンチュア
A.T. カーニー
アーサー・ディ・リトル
デロイト トーマツ コンサルティング
PwC （S&、PwCコンサルティング）
EYストラテジー・アンド・コンサルティング
KPMGコンサルティング
野村総合研究所
三菱UFJリサーチ&コンサルティング
三菱総合研究所
ベイカレントコンサルティング
アビームコンサルティング
